認知機能に関するエビデンスとりませんか?

昨年9月に20年ぶりとなる認知症の新薬の承認がおり
話題となっているのをご存じでしょうか?
承認のおりた薬は認知症を発症する前の「軽度認知障害」を対象としており
こういった背景からも認知症の発症予防に力を入れている事がうかがえます。

実際、認知症の患者数は年々増加しており、2030年には推計523万人にのぼり
予備軍を含めると1100万人にもなると考えられています。

医薬品に頼らず健康食品で予防をしたいといった需要も高まる事が予測されるため、
そんな需要をチャンスに変えるために
脳機能に関するエビデンスを取得してみてはいかがでしょうか?

◆ 脳機能素材が今後チャンスに? ◆


機能性表示食品は6月現在で約7,000件以上の届出がされており、
そのうち10%程が脳機能に関する届出となっている事からも
需要が高い事がうかがえます。

脳機能試験を検討した際、ハードルが高いと思う理由の1つに
評価方法や指標が数多くあるため、その選択が難しい事などがあげられます。
脳機能は様々な評価方法があり、取得可能なエビデンスも異なります。
また、その実施方法も術者と被験者が1対1で行うものから
被験者自身でPCを操作して実施するもの等様々です。

どのようなエビデンスを取得したいのかによって、評価方法は変わりますので、
気になる方はお問合せください。

また、脳機能試験において評価方法は試験設計の際の重要なポイントの1つですが、
高齢者を対象とするため、募集の条件や適切な試験運営、被験者管理等
他の試験とは異なる観点を持ち試験を運営する事がとても重要であると考えています。
特に被験者の募集では、募集会社と協力しコンプライアンス等
試験に影響がある内容を考慮し対応しています。
近年、脳機能領域の募集の需要が拡大しているといった情報も得ています。

EBFの責任者である落谷の名前で脳機能試験のUMIN登録は 10数件あり
スタッフも術者としての経験や解析経験も豊富です。
これまで多くの脳機能試験に携わり、試験の精度を高めるノウハウを蓄積しております。

今後の商品開発の選択肢の1つに脳機能を入れてみるのはいかがでしょうか?
試験の詳細や費用などお問合せ下さい。

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